省察的実践のプロセスは、体験するまでに必要な準備段階と、体験活動の実施期間中の配慮、事後の省察と成長のための次の実践という、before during afterの3つの段階それぞれで必要なポイントがあると考えられる。そこで、学生を省察的実践家として育成するために、公認心理師養成における心理実践実習を体験した学生のレポートを上記の３点つのポイントに焦点をあてて分析することとした。

作業療法士は対象者の就労に関わる場面が増えてきており，対象者にとって適切な就労時間や場所，内容の調整，企業や職場への働きかけや調整，スタッフとの連携など，多様な知識や技術が必要とされる．しかしながら，学生たちのなかには，そもそも働くというイメージをもちにくい者もいるのが実状である．そこで，講義内の課題として，地域にどのような就労継続支援事業所があるのか調べ，一般の利用客として見学・利用することで，対象となる方々がどのように働かれているのかを学び，見学後にプレゼンテーションを実施した．その取り組みを紹介し，学修成果を報告する．

　本研究は，大学の事務局を対象に第三者が現場での調査と実践を通じて，業務改善のための主体性を涵養し，デジタルツール開発と運用を自らで行うことができる組織のあり方について明らかにするものである。職場観察やツール講習会を通じて，職員自身が気づくことの難しい業務の実態を明らかにし，ノーコードで業務改善のためのツールを作成できるマインドの形成に成功した。 しかし，継続的な実践のためには様々な立場の人たちが協働できる職場環境の構築が必要であることもわかった。

滋賀大学DX・RPA推進チームは、業務DXの推進を目指して若手大学職員をメンバーとして発足したチームである。本チームのDXの取組の特徴は、「DよりもX」。単にデジタルの知識を増やす、RPAによる業務効率化を目指すといったものではなく、自主的な研修企画や大学業務全体への理解を図る取組みを通じ、職員の意識変革を目指す点にある。本発表では現在の取組や大学間横断、教職員横断の取組について紹介し、新たなFD・SD活動の実践の可能性について言及する。

大学のマネジメント力強化に向けて職員の能力向上が期待されており、大学運営の高度化に直面する課長等のミドルマネジメントを担う職員の役割は重要である。業務の高度化・複雑化に対応し経営機能強化を担える大学職員を職場の中でどのように育成するべきか。SD研修を担当する講師の一人の立場から、ミドルマネジメント研修を紹介し、ミドルマネジメント層の職員の育成のあり方について検討する。

高校生と大学生が共に学ぶ場を創出し、大学教員や大学院生の知見を高校生の学びに生かすアントレプレナーシップ（起業家精神／起業家精神）教育プログラムを実施した。プログラムの設計、実施、成果について共有し、参加者のマインドの変化や実践的スキルの向上などについてそれぞれの立場から分析を加える。高校生と大学生の協働の効果や持続可能なプログラムの構築方法を具体的事例を通じて考察し、次世代の高大連携の可能性を探る。

これまで大学の知見を高校生の学びに生かすアントレプレナーシップ（起業家精神／企業家精神）教育プログラムを展開している。また、近年商業科や工業科をはじめとした専門学科高校生の大学進学率が上昇し、高度専門人材育成に向けた高大連携の必要性が高まっている。今回は商業科の高校生を対象に実施した、専門分野（会計学）にアントレプレナーシップや生成AIなどを掛け合わせた教育プログラムの事例を報告し、高大連携による高度専門人材育成の可能性を検討する。

全ての授業を録画することにより、遅刻や欠席といった理由で授業に参加できなかった学生に対しても、授業の内容を確認する機会を提供します。それにより、学生は次の授業までに必要な内容を理解し、復習することが可能となり、授業の進行に遅れることなく学習を継続できるようになります。
さらに、授業にきちんと参加している学生に対しても、録画動画の提供を行います。この動画を復習教材として利用することで、学生はより深い理解を得ることができます。
つまり、授業の録画は、学生が学習内容を充分に理解し、学習を進める上で非常に重要なツールとなるのです。これにより、全ての学生が学習に取り組む機会を確保し、質の高い教育を実現することが可能となります。

コロナを契機として、欠席の概念が「自己管理不足」から「やむを得ないもの」へ変化した。また実習等で「公欠」とした場合においても、保証されるのは「出席」であり、欠席した回の「講義内容」は補填されないことが多い。このため毎回講義を収録し欠席者に対するオンデマンド開講を行ってきた。ただし無条件にオンデマンド受講を認めると学生の受講形態選択が学修効果より楽さを優先してしまう。これに対応するためのノウハウや、本学のような小規模校において安価・管理無しで導入できる機材の選定等を共有したい。

昨年は300人規模の科目でクラウド環境（Google Workspace）による教材配布、課題集約と学習成果の実際を報告した。今年度、ほぼ同じ環境下で、科目運営の合理化を目指して修正した点の報告を行う。それととともに、一見するとPC等の情報端末を効果的に利活用できているかに見える学修活動が、実際にはどの部分でつまづいており、どの部分で効率的な作業が実現したのか、それらが既設ＬＭＳやオンライン学習環境のもとで、どのように増幅、拡張していると理解できるのか考えたい。

実践女子大学におけるキャリア系授業（共通教育／必修）で実施したノートテイキングに関する取り組みを報告する。本授業は、社会の変化や女性の生き方への理解を深めるとともに、PBL型のグループワークを通して社会人基礎力を育成し、学生一人ひとりが社会に出る準備を主体的に考えるきっかけを作ることを目的としている。仕事をする上での基本的な能力である「他者の話を聞き、メモをとる＝ノートテイキング」に着目。学生アンケートからみえてきた今後の課題も提示する。

Connections Café, located at Future University Hakodate, serves as a voluntary language learning space where students can practice English conversation. While it is straightforward to monitor attendance data, unobtrusively assessing the facility’s impact on students presents challenges. This study examines findings from the Beliefs, Events, and Values Inventory (BEVI), administered to 221 first-year students. Although the data does not indicate causality, it shows meaningful differences between the nine students who regularly attended Connections Café and the overall cohort regarding how they viewed working with others and how they constructed and evaluated knowledge. Further research is required to elucidate the role Connections Café plays in these outcomes.

2008年の開設以来、関西大学教育開発支援センターはマクロ・ミドル・ミクロ各々のレベルでFD活動を展開している。その概要の他に、共通教養教育科目において報告者が新たに始めた取り組みについて報告する。前年度の本フォーラムで報告した「オンライン授業の後遺症　～共感力の停滞～」の「共感力」を「エンパシー」と捉え直し、それを育むためにリデザインしたグループワークについて実践の成果と課題を報告する。

Reflective student feedback is essential for enhancing teaching effectiveness and student learning outcomes. This research analyzes self-reflection comments from graduate and undergraduate courses, highlighting their significant impact. Findings demonstrate how student reflections create a virtuous feedback loop, crucial for continuously improving teaching content. Practical recommendations are offered for effectively integrating this feedback mechanism, meeting the evolving needs of both educators and students. This approach not only ensures comprehension of course materials but also adapts teaching practices to better serve diverse student populations. By emphasizing the importance of student comments, this research underscores the transformative potential of reflective feedback in higher education.

　本稿は、2023年度秋・冬タームに北海道大学新渡戸カレッジ(NC)大学院プログラムの一環として多国籍・多分野の履修生チームが取り組んだプロジェクトの背景・立案過程・成果を紹介する。履修生は、学内、北海道庁、札幌市の専門家や実務者から助言を参考に、札幌市内の除雪・冬の暮らしの改善、氷雪観光の振興を、多様な視点から考察し解決策を提案した。プロジェクトワークの成果は、2024年1月30～31日に札幌で開催された世界冬の都市市長協会(WWCAM)の実務者会議記念イベントで発表された。
　本稿は、このプロジェクトを分析し、北海道の冬に関連する問題に取り組むにあたって、専門知識とアプローチの根拠の多様化を目指す連携構築の展望について論じる。北海道地域の各ステークホルダーとの連携を発展させることで、NC履修生に計画管理、課題解決、課題発見について市町村・都道府県並びにグローバルな視点から学び、体験する場と機会をさらに増やせると期待できる。

正課外学生プロジェクトチーム・理科工房は20年以上に渡って地域におけるアウトリーチ活動を積極的に展開しており、年間活動件数は70～80件に達する。正課外活動であることが学生教育に有効に機能し得ることはこれまでにも紹介してきたが、これだけの件数の活動に日常的に関与している教職員は、現状では教員1名のみである。学生対応や対外対応で窓口が一本化されるなどのメリットがある一方で、業務量や今後の活動の継続性の観点からは課題も多い。今回は、この事例を紹介することで、類似の活動を他校で効果的に展開するための検討・議論の機会としたい。

コロナ禍において、オンラインやオンデマンド授業に関わるSARTRASUが発足し、本格的に始動した。理想としては、全ての教員が、産業財産権についてはもちろんのこと、著作権やその他の知的財産権について、知財マインドの基盤となる「他人の権利の尊重と自己の権利の保護」を意識しながら、授業を行う必要がある。教員の知財マインド醸成ついて、知財教育の現状に触れながら、日・中・韓との比較も含めて検討する。

今年4月に北海道旭川市内の各大学新入生に向けて配布した性の情報啓発セットの概要と、その後の性・ジェンダー教育についてのアンケート調査結果を報告する。また、アンケートではこれまでの性に関する被教育経験及び大学生自身が在学中に学びたい性に関するトピックを集計した。それらを基にこれからの高等教育機関では、どのような性の学びが求められているのかを検討する。

3年近く全世界の人々を苦しめた新型コロナウイルス感染症であったが、このウイルスはもともと野生動物体内でひっそり暮らしていたが、こういった未知のウイルスはまだまだ存在し、演者らと関わる世界中の獣医師らも調査・研究をしている。そこで不可欠な視点はヒトと動物、そして病原体とが同じ目線に立つワンヘルス（一つの健康）である。実はこの視点はSDGsにつながる一般性を有するものである。災い転じて福をなすのたとえのよに、今般のコロナ禍はワンヘルス教育の機会と捉えた事例の紹介をしたい。